米CNNさん　韓国に嫁いだ多くの外国人花嫁は虐待被害者になると指摘

1(やわらか銀行) [US]2020/08/15(土) 16:36:59.36

小咲なな
@TIOffoa1lny67Ii
・
8月8日
韓国の外国人花嫁を救え
米CNNが、韓国に嫁いだ多くの外国人花嫁は虐待被害者になると指摘。
韓国地方自治体が支給する国際結婚奨励補助金を問題視した。2018年に20代のベトナム人妻が
50代の韓国人夫に刺殺された事件を例に挙げ、人身売買に近いとの批判も。
日本も注意が必要

https://twitter.com/TIOffoa1lny67Ii/status/1292010284769402880
　

以下韓国語ソース
https://news.v.daum.net/v/20200803153703527
　
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account)

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フワちゃん(26)、スキャンダルで失速した小島瑠璃子(26)の後釜に

1カウロバクター(東京都) [RO]2020/08/14(金) 21:21:29.25ID:TktxMLhj0

「フワちゃんは小島瑠璃子と同い年で、2人とも“意外に経歴がインテリ”といった評があります。
フワちゃんは東洋大学で中国哲学を専攻し、中国語ができるのも大学でしっかり学んだからでしょうし、もとより帰国子女で英語にも堪能。
一方で小島は千葉県で有数の公立進学校を卒業しており、大学は芸能活動が多忙になったためにすぐ中退しましたが、
宇宙から政治までどんな話題にでも対応できる地頭の良さで重宝されています。
そしてルックス面ではパッと見、小島に軍配が上がりそうですが、フワちゃんも昨年12月20日放送の『ロンドンハーツ』で見せた“奇跡の一枚”が相当な美人だと話題に。
ポップでかわいいと女性ファンも多く、小島より“守備範囲”は広いかもしれません。
そう考えるとフワちゃんはちょっと軌道修正していくだけで、実は小島の路線が狙えるのではないでしょうか」

とはいえ、現在のタメ口キャラのままではさすがに、お笑い要素なしの番組で活躍するのは難しそうだが。

「今回の変面パフォーマンス挑戦では髪型やメイクを変えていましたし、
テーマに沿っていつものフワちゃんとマジメな不破遥香（本名）を使い分けるという手法はありそうです。
そもそも肌見せが多い現在のファッションではいずれ行き詰るのは明らか。
キャラの賞味期限が切れる前に軌道修正するためには、小島の路線が大いに参考になるはずです」（前出・テレビ誌ライター）
https://www.asagei.com/excerpt/156131

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【速報】 韓国完全死亡、大恐慌時代を超える失業に突入、失業率２６.８％を突破

1ハロプラズマ(静岡県) [KR]2020/08/15(土) 05:28:54.47ID:fZPqk8900

現在の韓国の本当の失業率は26.8％だった

韓国
・たった1週間しかない労働調査期間内に労働意思を見せなければ、失業者ではないことにしていた
・労働調査期間を過ぎたニートや無業者、無職は失業者ではないことにしていた
・労働調査期間中に仕事が決まらず、諦めて自営業をやるしかないと追い詰めれば失業者ではないことにしていた
・家で資格取得の勉強の本を読んだら、失業者ではないことにしていた

米メディア　ニューズウィーク日本版　2020/8/14 14:53
https://news.yahoo.co.jp/articles/fe6f114730617f37bf0cb2d939e3d2146a1a2698?page=3

大恐慌時代の失業率は最大25％ ゴールドマン予測
https://forbesjapan.com/articles/detail/34489

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村岡で下半身を触る不審者が目撃される

1リケッチア(茸) [BR]2020/08/13(木) 20:32:13.64ID:Zp6Vx2Kz0

（兵庫）香美町村岡区大糠付近で不審な行動　８月１３日昼前
2020/8/13 14:56 (JST)
©日本不審者情報センター合同会社

兵庫県警によると、１３日午前１１時１９分ごろ、香美町村岡区大糠付近の路上で男性による不審な行動が発生しました。（実行者の特徴：白色セダン車）

■実行者の言動や状況
・車の中で、自分の下半身を触っているのが目撃された。

■現場付近の施設
・村岡小学校、村岡中学校、村岡高校、道の駅村岡ファームガーデン

https://this.kiji.is/666520908493522017

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日本の女子高生「TikTokがなくなったら生きていけない・・・」　米中対立に巻き込まれ

1ニトロスピラ(東日本) [US]2020/08/14(金) 15:19:01.24ID:rJeLtYvD0

TikTok規制の動き、女子高生に忍び寄る米中対立の影

米中ハイテク攻防が激しさを増す中、米国が使用禁止の方針を示した動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」。
日本では同ソフトを念頭に自民党の議員連盟が政府に規制を求める提言をする動きがある。

世界8億人の利用者のうち約4割が16〜24歳とされる。
米中対立の影響が日本の女子高生が日ごろ親しむコミュニケーションにも影を落としている。
「もし使えなくなったら生きていけない」――。神奈川県在住16歳の…

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https://www.nikkei.com/article/DGXMZO62633640U0A810C2000000/

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四国地方が日本で唯一の「新幹線空白地」になった理由

1ハロアナエロビウム(雲) [EU]2020/08/15(土) 15:04:48.84ID:hUuF2Ekf0

四国地方が日本で唯一の「新幹線空白地」になった理由
https://maonline.jp/articles/why_shinkansen_isnt_built_in_shikoku200811




現在、日本国内では北は北海道から南は九州まで、総延長2765kmの新幹線が営業している
（「ミニ新幹線」規格の山形新幹線と秋田新幹線を除く）。
唯一、新幹線が開通していないのは四国地方だけだ。
それどころか着工にゴーサインが出る整備計画すらない。
なぜ、四国だけが新幹線から取り残されているのか？（以下ソース）

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南朝鮮「GSOMIA更新日が８月２４日に迫ってんだけど、日本の謝罪はそれまでにあるのか？」

1エルシミクロビウム(やわらか銀行) [IN]2020/08/15(土) 15:58:04.42ID:ENRjEvcv0

日韓秘密軍事情報保護協定GSOMIAを更新するか否か。これを決断する8月24日が近づいてきた。
韓国政府は、「いつでもGSOMIAを終了できる」と連呼するが、日韓GSOMIAは毎年11月23日に自動更新され、
更新しない場合は3か月前の8月24日までに相手国に通告することになっている。

日本と韓国の軍事情報保護協定GSOMIAは2010年に計画が浮上。2011年1月10日、日本の防衛大臣と
韓国の国防部長官がソウルで会談を行っている。そこで、自衛隊と韓国軍が軍事物資や役務を
協力し合う物品役務相互提供協定（ACSA）と情報保護協定（GSOMIA）について意見を交換。両国が防衛面で協力し、
交流を拡大、深化させていくことで合意した。


https://news.yahoo.co.jp/articles/eb9a659b9b439249fd49cda794666c9060dc8562

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【悲報】大手PCメーカーASUSが16日で直営店を閉店　日本の直営店事業から撤退へ

1ミクロモノスポラ(長野県) [DK]2020/08/15(土) 10:13:33.84ID:PVRd2jKr0

大手PCショップ「ツクモ」が大規模な店舗統合に踏み切るなど、新型コロナウイルスの影響がPC・ガジェットクラスタにも及びつつあるなか、また1つ「閉店」のニュースが舞い込んできた。
台湾に本社を置く大手パソコン・携帯メーカー「ASUS（エイスース／華碩）」の日本唯一となった直営ショップ「ASUS Store Akasaka（エイスースストア赤坂）」（東京都港区）が、2020年8月16日をもって閉店することを発表したのだ。
この5月には、秋葉原の「ツクモDOS/Vパソコン館」にあったASUS JAPAN 運営のASUS専門コーナー「ASUSフラッグシップ・ストア」もツクモの閉店とともに5年の歴史に幕を下ろしたばかり。
これで国内のASUS JAPAN実店舗は消滅し、同社の直営店舗はネットストアのみとなってしまう。

ASUSは1989年に台湾・台北市で創業したパソコンメーカーだ。
現在の本社は、日本統治時代からの古い温泉街があることでも知られる北投区にある。 　
ASUS創業当初より価格優位性の高いPCパーツを主力製品として取り扱っており、
2000年代には超小型ノートPC「EeePC」でネットブックブームを牽引。
近年もマザーボード分野では国内・世界シェアともに業界首位、一般消費者向けノートPC分野では世界シェア2位の座にある。

大手PCメーカー「ASUS」が日本の直営店事業から撤退――新型コロナだけじゃない「閉店の理由」とは？
https://hbol.jp/225966

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沖縄タイムス「中国政府から資金提供を受けている事実はない。訂正しろ！」

1◆mZB81pkM/el0 (茨城県) [US]2020/08/15(土) 09:38:40.39ID:/BTygWRe0

米有力シンクタンク「戦略国際問題研究所」（ＣＳＩＳ）がまとめた「日本における中国の影響力」と題した報告書に、中国政府が「沖縄の新聞に資金提供し影響力を及ぼしている」との誤った記述が含まれていることが分かった。
政府の審議会委員などを務める日本人研究者の発言で、研究者は「誤解を招きかねない表現になった。中国が沖縄の新聞に資金提供しているという根拠や認識はない」と説明した。

報告書は７月２３日に公表された。米国務省でプロパガンダ対策を担うグローバル・エンゲージメント・センターの支援で、コロンビア大教授などを歴任した国際政治学者のデビン・スチュワート氏が、専門家４０人のインタビューなど２年間に及ぶ調査結果をまとめた。

スチュワート氏は「メディアを通した中国の影響力行使の最も重要な標的は恐らく沖縄だろう」と記述。慶応大の細谷雄一教授（国際政治学）の発言として、「中国は日本に影響を及ぼすため間接的な手法を採用している。
例えば沖縄独立と米軍撤退を追求するため沖縄の新聞に資金提供し、影響を及ぼすことを通じて沖縄の運動にも影響を及ぼすような非公然ルートがある」と引用した。

スチュワート氏は本紙取材に対して「細谷氏には報告書の発言部分の記述を確認してもらった」と説明。事実関係を自身が確かめたかどうかなど、その他の質問には答えなかった。

細谷氏は本紙に対し、「中国が大きな予算を使って対日世論工作を展開していて、米軍基地がある沖縄が主戦場なのはよく知られた事実だが、手法はあくまで間接的だ」と述べた。ＣＳＩＳには「よりニュアンスが伝わる形での修正を求めた」という。
（平安名純代・米国特約記者、編集委員・阿部岳）

「資金提供受けた事実ない」沖縄タイムス　訂正求める

沖縄タイムス社は「本社が中国政府から資金提供を受けている事実はない。著名なシンクタンク、研究者が根拠のない見解を公表していることは残念で、訂正を求めたい」とコメントした。

https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/616941

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